エレクトリック・ハラスメント(GOOGLEから消えた電磁波被害)


電磁波被害ではいろいろありますが
ロバート・ダンカンさんの本”マトリックス”が詳しいです
あれは現実です
友人も
”腕が勝手に動いて、寝てても心臓がバクバクする”と言ってます
心臓・肝臓・筋肉のコントロール・思考の妨害・発言のコントロール(右と云おうとしたのに上と行ってしまったみたいな)
最終的には電磁波でコントロールする有機型ロボットに変身します(ロバートダンカン氏の言うとうり)
あと友人は警察詐欺と読んでますが、
頭の中に警察がハンドルに身を乗せた姿を写し
”係長に連絡”とかの音声が聞こえてきます

多分、警察の日誌に警察が(自衛隊も)やっているエレクトリック・ハラスメントの報告が書いて有ります

以下、検索しにくいエレクトリック・ハラスメントのWIKIPEDIA版を転載します

ボイス・トゥ・スカル

WIKIPEDIAより

ボイス・トゥ・スカル(英語: Voice-to-Skull、略称: V2K)は、マイクロ波聴覚効果(フレイ効果)技術を搭載した、指向性を発揮する脳内音声装置とそのシステムやプロセスの総称である。それらは「神の声兵器」や「人工テレパシー」とも比喩されている。"Voice-to-Skull" の日本語直訳は「頭蓋骨への声」。
目次

1 概要
1.1 アメリカ合衆国特許
2 用途
2.1 非致死性兵器
2.2 その他
3 生態効果
4 脳内音声の証言と記録
4.1 録音の試み
5 社会問題
5.1 エレクトロニック・ハラスメント
5.2 日本国内の動向と政府の対応
5.3 アメリカ合衆国内の裁判
5.4 ロシアの報道
5.5 オランダ国内の動向と報道
5.6 スペイン国内の動向と報道
5.7 中国国内の動向と報道
5.8 タイ国内の動向と報道
6 脳内音声技術/人工テレパシーを題材とした作品
7 脚注
8 関連項目
9 外部リンク

概要

音声を記憶させたパルス波形のマイクロ波を特定対象者(ターゲット)に照射すると、外耳を介さずに頭蓋骨伝導で脳神経に共鳴し、特定対象者の潜在意識に(メッセージとして)形成する事が可能な神経系のサブリミナル音響操作、または不可聴音(サイレント・サウンド)技術とし、複数の米国特許番号とそれぞれの開発者が公表されている[1]。
アメリカ合衆国特許

マイクロ波聴覚効果 特許番号:3951134号 発案者:アラン・H・フレイ
1989年12月28日 マインドコントロールに必要なマイクロ波技術 特許番号:458339号
1992年10月27日 サイレント・サブリミナル・プレゼンテーションシステム 特許番号:5159703号
1997年10月31日 [2] 神経系のサブリミナル音響操作 特許番号:6017302号 発案者:Loos; Hendricus G.
米国特許商標庁 [3]

用途
非致死性兵器

1997年にカリフォルニア州のヘンドリカス.Gが取得した神経系のサブリミナル音響操作特許権の概要は、被験人体に大気音響パルスの周波数を共振調整することで、サブリミナルの感覚共鳴を励起する。1/2 Hzの共鳴は自律神経系の感覚に影響し、使用される1/2 Hzに近い音響周波数の正確な調整により、リラクゼーション、眠気、または性的興奮を引き起こし共存する可能性を示す。2.5 Hzの特定では大脳皮質へのプロセス[4]に減速があり、眠気や見当識に影響し、これらに深いサブリミナル効果を発生し共鳴させるには、音響強度を特定範囲に維持する必要があり、その装置は充電式携帯端末用のサブオーディオ音響放射源で適切に構成される。この仕組みの装置は、一般大衆にリラクゼーション、睡眠、性的興奮などを及ぼす補助として、臨床的には不眠症、てんかん発作、不安障害の治療、および振戦制御に使用が可能である。即ち、法執行機関がスタンドオフの状況下にある際に、標的を絞った被験者(ターゲット)に眠気や見当識障害を引き起こす目的で使用する非致死性兵器として応用し、その場合のサブオーディオは『パルス周波数マイクロ波を大気呼吸する通気音響単極子デバイスを使用する頭蓋骨伝導の音声送信=V2Kシステム』が望ましいとしている[5]。
米国 Sierra Nevada Corporationのプロジェクト「サイレント・オーディオ(耳からは聞こえない音声)を使い暴徒を抑止する/Mob Excess Deterrent Using Silent Audio」→ その頭文字から「MEDUSA」と称する非致死性兵器は、マイクロ波をパルス波形にして人に照射すると、頭部との相互作用で頭の中から発せられたような音が聞こえる現象が起き、この音はマイクロ波の照射範囲にいない者には聞こえないマイクロ波聴覚効果を利用した軍事用音声装置と発表し報じられた[6][7]。

その他

特定個人または特定集団へ指向するマインドコントロールの行使。
1998年に認可された米国特許の警報装置システムには、1 GHzから約40 GHzの周波数を用いたマイクロ波エネルギーパルスの方法により精密機器から鳥を追い払うことが可能と記載されている。鳥の聴覚構造から検知されるミリ秒の持続時間のパルスを生成することにより、風力タービン、航空機など保護されたオブジェクトに鳥の侵入を防ぐとし[8]、空港付近での電子かかしアプリケーションとして一つの使用範囲としている[9]。
特定対象だけに音声を届ける広告利用など、第5世代移動通信システム(5G)に向け技術開発が進んでいる[10][11]。

生態効果

1961年にアラン・H・フレイが発見したマイクロ波聴覚効果(フレイ効果)の実験では、被験者が、耳鳴り・めまい・頭痛・痺れ・脳性麻痺など副作用を伴ったと報告されている[12]。
2015年に世界保健機関(WHO)が現代病として認定した電磁波過敏症(EMS)の症状は、マイクロ波(電磁波)被曝による人体への影響と相関する。
精神的疾病の陽性症状とする妄想性(内因性)の幻聴と、マイクロ波聴覚効果の頭蓋骨伝導(外因性)による脳内音声の現象比較は類似する[13]。統合失調症など精神的疾病の場合は、大脳皮質下のドーパミン神経機能の過活動を原因とする幻聴[14]などの陽性症状[15]と(現状の多くは精神科医師の問診のみでの)診断に対し、マイクロ波生態効果の臨床実験では、被験者の脳ドーパミン放出量や受容体の活動は減退を示している[16]。これらの理由から、内因性の疾病と外因性障害(マイクロ波生態効果)を脳神経の化学的臨床検査で的確に判別する必要性を論ずる学説があり[17]、関連諸件の陳情として総務省に提出された意見書が公開されている[18]。

脳内音声の証言と記録
録音の試み

骨伝導マイク、音声解析やノイズ除去などのツールソフトを使用しMP3ファイル化した「V2K(脳内音声送信)録音集」が電子書籍としてDL-MARKETから出品されていた。
(幻聴ではない)脳内音声は、無音状態の部屋で超音波集音マイクとPCM録音機を用いて検知されるケースが有る[19][20]。
V2K骨伝導音声は、エレクトロ等電子音楽がもたらす電子音声現象(EVP/Electronic Voice Phenomenon)と類似するとの見解から、鼓膜に届く音声状態を記録するバイノーラル録音を用いて、マイクロ波聴覚効果により脳内に直接生成された音声を分析し解析する方法。その際にイコライザーを使用することにより、特定音声信号の周波数帯域の可視化が可能である。


社会問題
エレクトロニック・ハラスメント

指向性電磁波神経刺激装置や脳内音声装置を濫用したエレクトロニック・ハラスメント(技術的虐待・心理的虐待)の被害を訴える被害者それぞれは「ターゲット・インディビジュアル(Targeted Individual/標的にされた個人)略称はTI」と呼ばれ[21]、2018年8月29日に大規模な抗議集会「TI-DAY」が世界各都市で同時に行われ、恒例化している[22]。2019年8月29日に指定された「TI-DAY」は、バルチモア・ボストン・シカゴ・デンバー・ヒューストン・ニューヨーク・オーランド・フィラデルフィア・フェニックス・オレゴン・サクラメント・ミネソタ・サンフランシスコ・シアトル・カリフォルニア・ワシントンDC、バンコク・ベルリン・香港・コルカタ・クアラルンプール・ラゴス・ロンドン・マドリード・モスクワ・ムンバイ・パリ・ローマ・サンパウロ・ソウル・シドニー・テルアビブ・トロント・バンクーバー・ワルシャワ、日本では東京他各都市で同時に行われた。

日本国内の動向と政府の対応

日本ではテクノロジー犯罪(テク犯)と通称される、それらの犯行の常套手段の一つとして知られている。テクノロジー犯罪の撲滅と被害者救済の為、加害者を刑法犯罪として処罰できる法整備を求め活動する特定非営利活動法人団体が2007年に設立され、全国各地から深刻な被害報告がされている[23][24]。
2017年 (平成29年)12月11日に提出された「マイクロ波聴覚効果を用いる兵器等に関する文書の審査請求(諮問第483号と諮問第491号)」に対し、防衛大臣と防衛装備庁長官の諮問庁は、マイクロ波聴覚効果(フレイ効果)、マイクロ波聴力効果、人工テレパシー又は同様の効果を用いる又は引き起こす装置や兵器、インプラント(体内のチップ含む)又は非接触並びに遠隔から脳波や生体情報を測定又は追跡、遠隔から人体に刺激又は熱作用を与える装置や兵器、非殺傷兵器の生体効果に関する文書、催眠又はマインドコントロールの使用に関連した全ての文書等を不存在とし、2018年(平成30年)3月8日に不開示を決定している[25][26][27]。
2018年10月、NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク代表の石橋輝勝は、マイクロ波音声兵器などを使用した犯罪の根絶を求める請願書を安倍晋三内閣総理大臣に初めて提出した。民間のNPO団体からこのような請願書が提出された総回数は13回だが、同年11月に衆議院議長に非公式に確認され、12月27日に参議院の内閣委員会、総務委員会、法務委員会、外交防衛委員会、および行政監督委員会にも送られた同内容の請願書が参照された旨をTCVNの英語サイトで報告している[28]。

アメリカ合衆国内の裁判

2013年8月、ペンシルベニア州ピッツバーグ住民のフレデリック・バンクスは、米国連邦政府が主導する"ボイス・トゥ・スカル" V2Kマイクロ波兵器を使用した攻撃の標的とされた米国人TI(ターゲット・インディビジュアル)数千人の被害者の一人であると訴え「不明な数程の連邦裁判官と合衆国の隠密政府機関」および当時の米国検事総長エリック・ホルダー含むその他の司法長官に対し、連邦政府へV2Kプログラム実行に対する停止命令の要求と、総額6億5000万ドルの補償を求める民事訴訟を起こした。バンクス原告は、過去にノースイーストオハイオ矯正センター(N.E.O.C.C.)(英語版)に収監された経緯を不当とし、政府に対し訴訟を繰り返した事がマイクロ波兵器による攻撃の標的にされた理由と主張した。ペンシルベニア州中部地区連邦地方裁判所(英語版)の主席裁判官クリストファー・C・コナー(英語版)は、バンクス原告の主張を「まったく信じられないほど妄想的」とし棄却。原告が行った当件訴訟に関連する活動従事を禁止する法的措置を下した[29][30][31]。

ロシアの報道

2017年9月、インターネット出版のフリープレス社(ロシア語版)は、米国では市民個人の人格を完全にコントロールするシステムを導入するため、民兵用電磁技術である V2K(Voice to Skull)に基づく実験が行われているとし、その対象者は『TI(ターゲット・インディビジュアル)』と呼ばれ、V2Kに組み込まれた非常に高度な技術は遠隔から対象者の思考を読み取り、痛み・憎しみ・恐れなどの感情を操作(マインドコントロール・それらの考えが対象者ものであると思うように)疑似思考を植え付け、特定人物へ目標設定し、対象者の視神経および聴覚システムに「接続」「DNA共鳴」が可能であり、これらV2K技術実験は大規模な社会工学プログラムとして使用され、社会的権限に貧しい人々、ホームレスの人々、無防備な人々を対象に行われていると指摘。特定した人物のDNAを使用し共振周波数を調整し収集、作成した対象者に関連するデータベースは「新世界秩序」確立の議題の1つとしていると示唆、それらを「陰湿な権力のカルト」と勁烈な批判を報じた[32]。

オランダ国内の動向と報道

2019年、行政機関が集中するドレンテ州 アッセン地区の法廷・病院・ベイラー通りのビルで「Stop V2K Exodus 22:18」という同じテキストの落書きがされる件が多発した。落書きのテキストは旧約聖書に示される「あなたは魔術師を生かせてはならない」意味を参照し "Voice to Skull" に対する抵抗行為の可能性が推測されている[33]。

スペイン国内の動向と報道

2019年9月、5G国際電気通信環境推進に努めるネットメディアのZONAMOVILIDAD.ES社は、エレクトロニック・ハラスメント被害者協会であるVIACTEC[34]について「犯罪組織から電子戦兵器で遠隔攻撃されていると信じる人々を集めているが、確信を示す証拠が欠如している」と指摘、代わりに「SAR放射は特定の吸収率として変換され生体組織が吸収する(電場と磁場の相伴った波で構成される)電磁エネルギーの平均量を意味し、携帯電話のSARが低いほどモバイルデバイスの送信の安全性が高まりユーザーの健康状態が向上する」と論じる記事を自社サイトに掲載した[35]。指摘を受けたVIACTEC協会のウェブサイトで報告されている内容は「Voice to Skull:考えを読み取られる(メモリリーク)身体のさまざまな部分に電流を流される、放射線熱、振動、圧力、耳鳴り、ブーンという音、窮屈な音、耳の振動、頭のうずきと推論の精神的なブロック等、使用される電磁機器は "機密サービスに由来する"」更に「VIACTEC協会はスペイン内務省から承認されており、当局は科学警察が犯罪者を検挙することが可能な証拠を保持している状況を認識している上で "保護しない" 」と主張、エレクトロニック・ハラスメント被害者擁護と人権法の改革に向けた取り組みを維持している[36][37]。

中国国内の動向と報道

江西省に住む男性が、2008年以降から毎日24時間マイクロ波聴覚効果技術による脳内音声送信があるとし、北京市の中央政府に陳情活動を行った。この男性が脳内音声を自覚した事は、2008年当時に江西省武寧県公安局(警察署)の邱国華 局長の腐敗問題を地元の規律検査委員会へ通報した経緯にあり「中国当局のV2Kシステムは移動通信網ネットワークが構築されていて、飛行機や地下鉄に乗っている時も常に遠隔操作でマイクロ波照射され脳内音声を送られる」と主張している。2019年、この男性に対し公安部(省)陳情窓口担当者は「全国の県レベルの警察機関は、人間の脳の観察と思考を盗聴する設備は配置され、マイクロ波を対象者に照射し脳内音声送信が可能な監視体制にある」と返答、中国国防報による軍事目的のエレクトロニック・ハラスメントに関する記事の転載を中国国営メディアが報じた[38]。

タイ国内の動向と報道

2016年、首都バンコクで「V2Kマインドコントロール(脳内音声による心理的虐待)」の苦情を叫ぶ女性が首相官邸内へ侵入し、警察官など複数の守衛に取り押さえられる事態が起きた[39]。当日現場には既に多くの報道陣が集まり、騒然とした様子は実況中継された。その後も公共放送局のThaiPBSが複数のV2K被害者をスタジオに招き特別番組を放送するなど、メインメディアで大きく報じられた。以降、タイ国内でV2Kマインドコントロールの存在が具体的に周知される事となった。当時のタイはプラユット首相の軍事政権下にある。
2018年8月29日、タイにおけるターゲット・インディビジュアル(TI)被害者団体の先駆である「STOP MIND CONTROL VICTIM IN THAILAND」は、米国組織のTI-USA.Org[40]の協力を得て、バンコクのラーチャダムヌン・ノーク通りに在するタイ国連[41]前に集結し、V2K脳内音声送信、及び遠隔神経監視(RNM)[42]、衛星技術を濫用した集団的マインドコントロール、(日本では"集団ストーカー"と称される[43])ギャング・ストーキング[44]、MKウルトラによる人権侵害を総じて訴える集会「TI-DAY」に参加決行し、政府と国際社会に支援を呼びかけた[45]。関連政府機関は過去に主張されたTI被害者の訴えを否定している[46]。
2020年2月、タイ憲法保護協会事務局長のスリスワン・チャンヤ[47]は、多くのタイ国民が「V2K MIND CONTROL/スパイ衛星兵器のテスト・ラット同様にされている」とし、人権侵害を訴える被害者団体を率いタイ国家人権委員会(NHRC)に調査を要求した[48][49]。
2020年2月5日、タイ民放局チャンネル8[50]のニュース番組内で「人間をモルモットとして使用した衛星」と題し報じた際の映像で、V2Kマインドコントロール被害を訴える一人の男性が、マイクロ波聴覚効果の検証に(1MHz〜8000MHz・実質数値は6500MHz前後の無線電波検知機として市販されている)GPS追跡・盗聴器発見機を用い頭部に翳して感知を試みた行為に対し、番組キャスターは「信憑性に欠ける」と辛辣なコメントをし、物議を醸した[51]。
2020年10月、英語日刊情報誌のバンコクポストは「(当時)プラユット暫定首相の辞任と王室改革を求める反政府デモはタイ国外の人々から資金提供され、先導している若者はV2K音声送信テクノロジーによりマインドコントロールされている」事の示唆を陰謀論の一つとして寄稿を掲載した[52]。

脳内音声技術/人工テレパシーを題材とした作品

米国制作のSFドラマ『X-ファイル The X-Files』は、1970年代のマイクロ波技術装置・V2K(P300反応)研究を引用し描かれたシーズンがある[53]。

フジテレビ制作のテレビドラマ『ガリレオ2 第三章 心聴きこえる』で、登場人物が「他人には聞こえない声を聴いたことで錯乱する」や「謎の耳鳴り」の状況、主人公が書く数式の憶測などから、劇中の犯行はマイクロ波聴覚効果が利用されていると視聴者からの指摘が相次ぎブログやSNSで話題となった。

2020年3月に放送されたドイツ制作のテレビ映画『タートオルト:エピソード1126 頭の中の戦争 Tatort: Krieg im Kopf 』は、最高機密マインドコントロール・プログラムの設定、現場の残留物とする脳内音声装置 "Voice-to-Skull"を用い連邦軍人を妄想と自滅に駆り立てるシーンや、脳のクラッキングによりマインドコントロールされた"遠隔操作兵士"が登場する。[54][55][56][57]。



エレクトロニック・ハラスメント


エレクトロニック・ハラスメント(英語: electronic harassment)とは、電波・電磁波・レーザー・超音波を媒体とする指向装置や非致死性兵器を使用し対象者(ターゲット)に外傷や内部障害を負わせる、遠隔から脳神経に影響を及ぼすボイス・トゥ・スカルなど既存のマイクロ波技術の特性効果を悪用し脳内にサブリミナル音声や疑似映像を認識させる事により 人工的(意図的)に精神疾患と同様の症状を発症させる[1]、マイクロチップデバイスの不当な体内施行による過剰監視や心身操作等の悪質行為から及ぶ犯罪事例であり、日本では「テクノロジー犯罪[2]」や「サイバー拷問」の呼称で啓発されている。
目次

1 概要
2 啓発活動
3 各国の対応
4 見解と報道
4.1 米国内の裁判
4.2 中国の報道
5 事件
6 精神工学兵器
6.1 遠隔操作が可能な技術や兵器
7 エレクトロニック・ハラスメントと誤解される技術や実験
8 疾病説
9 脚注
9.1 注釈
9.2 出典
10 参考文献
11 関連項目

概要

対象者(ターゲット)を特定し、超音波・電磁波・放射線・レーザーなど遠隔操作技術による悪意的な照射や、脳神経へ侵害し心理干渉(マインドコントロール)に及ぶ行為は犯罪であり、行政対策が不備であると主張し、被害者(または被験者)の人権擁護に取り組む団体が存在する[1]。2014年と2015年には、CIAのコンサルタントや医学、法学、神経科学の専門家などが参加し、国際会議「COVERT HARASSMENT CONFERENCE」が開催された[3][4]。他の専門家は、これらの事案を拉致事件と比較する[5]。

高度な科学技術使用によるエレクトロニック・ハラスメントを受けていると自覚する被害者は「標的にされた個人」(英語: Targeted Individuals 略語はTI)と呼ばれる[6]。心身に悪影響を及ぼす人権侵害行為を受け、その被害は様々である[7]。被害者の脳内に声を響かせて名前を呼び、その声は幾度も繰り返し被害者を嘲笑する[8]。火傷のような感覚を身体に引き起こす[6]。1人以上の加害者による身体的な監視の下にあると述べている。これらの被害者の多くは、正常な心理状態で普通の生活を送っており、その中には、成功したキャリアを持つ人々も含まれる。科学技術の開発の為に脳内への音声送信や心身の操作を行ったとの主張を立証するために、ニュース記事、軍事雑誌、機密解除された国家安全保障文書を引用する[6]。

元英国軍情報部第5課(MI5)所属のマイクロ波の専門家であるバリー・トゥロワー博士[9]や元CIAの諜報部員カール・クラーク[10][11]は、マイクロ波兵器使用により対象者の脳に音声幻覚を引き起こす事が可能であり精神疾患や癌等の病気を誘発できる、マイクロ波兵器による市民への人体実験が行われていたと証言している[1]。元アメリカ国家安全保障局テクニカルディレクターのウィリアム・ビニー(英語版)も、マイクロ波兵器による一般市民に対するエレクトロニック・ハラスメントの存在を認めている[12]。
啓発活動

2018年から毎年8月29日には、世界中の被害者団体による大規模な抗議集会「TI-DAY」が世界各都市で行われている[13]。2020年8月14日には、日本のNPO法人「Targeted Individuals Japan」代表の押越清悦[14]が、集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害者1,233名の署名を集めた請願書を内閣総理大臣宛てに提出した[15]。
各国の対応

1997年3月29日、アメリカ合衆国大統領ビル・クリントンは機密の人体実験等を規制する命令を出す[16]。

1999年1月28日、ロシア下院および欧州議会は人間の操作が可能な兵器を禁止する国際協定を要請[17][18]。

2001年7月26日、ロシア下院は電磁兵器を禁止する法案を可決し、武器に関する連邦法第6条を改正。ロシア連邦大統領ウラジーミル・プーチンが署名をする[19]。

2001年10月、アメリカ合衆国下院議員デニス・クシニッチが「精神工学兵器」を禁止する条項を法案に追加し提案[6]。ミシガン州[20]、メイン州[21]、マサチューセッツ州[22]の州法がエレクトロニック・ハラスメント行為を禁止している。

2008年、ユネスコは電磁波がテロ兵器として使用される可能性を議題とした会議を開催[23]。

2016年、ポーランドの防衛大臣アントニ・マチェレヴィチ(英語版)は、電磁波兵器による国民への違法な実験に関する情報の把握を認める[24]。

2020年2月、国連人権理事会の第43回セッションにスウェーデン国籍の電磁波被害者が出席し、特別報告者で国際法の専門家であるニルス・メルツァー[25]教授がサイバー拷問[注 1]の存在を正式に報告した[26][27][28]。

見解と報道
米国内の裁判

2014年8月、 カリフォルニア州の住民が、近隣住人による加害行為に対しエレクトロニック・ハラスメント被害の訴訟を起こした民事裁判で、上級裁判所は原告の訴えを認め勝訴となった。判決の朗報を享け、ターゲット・インディビジュアル情報支援媒体である"LIBERTASINTEL MEDIALIBERTASINTEL MEDIA"は「この勝利は、遠隔拷問とマインドコントロールに使用される機密マイクロ波兵器による攻撃に苦しむ何百人もの罪のない対象者(TI)に強い感情と希望をかき立てた」とウェブサイトで報告した[29]。

中国の報道

2019年1月、中国国営メディアは、中国国防報による軍事目的のエレクトロニック・ハラスメントに関する記事を転載し「脳科学技術には、限りない軍事価値があり、現代の戦場でインテリジェント化された脳控武器の研究開発や運用に用い、三無(無人、無形、無声)電子戦の発展を推進。敵の肉体を消滅させるのではなく、敵の意志を制御(マインドコントロール)する事にある」と報じた[8]。

事件

1951年2月18日、刑務所に投獄されていたペドロ・アルビズ・カンポス(英語版)[注 2]は放射線実験の対象とされ、実験は1956年3月27日まで継続された[30][31]。

1960年代から1970年代、旧ソ連在モスクワのアメリカ大使館にマイクロ波照射攻撃が行われていたことが発覚した。この事件の大部分は機密扱いとなっている。政府はマイクロ波に健康への悪影響はないと結論付けているが、大使館員と「オペレーション・パンドラ」の調査結果は非公開である[32]。1953年のモスクワ・シグナル事件(英語版)後、アメリカはマイクロ波照射の生物学的および行動的影響を調査している[33][34]。

2008年、アメリカ合衆国カンザス州のジェームズ・ウォルバートは、以前に取引をめぐり不和となった仕事仲間から「放射線の衝撃を与える」と脅しを受け、その後、電気ショックのような感覚症状や電子的に生成された発信音、奇妙な音を感じるようになったと主張。カンザス州セジウィック郡地方裁判所に訴訟を起こした。ミズーリ州議会議員(共和党)ジム・ゲスト(英語版)がウォルバートの訴訟を支援した。同年12月30日、裁判所はウォルバートへの「電子的手段」による嫌がらせを禁止する命令を出した[35][36][37]。

2016年後半以降、在キューバ米国及びカナダ大使館職員と在中国アメリカ領事館職員に対する音響攻撃疑惑が発生した。職員たちは原因不明の体調不良を訴えている[38]。

精神工学兵器

1987年、陸軍研究所から委託されたアメリカ国立科学アカデミーの報告書は、精神工学について、1980年代の事例解説や新聞および書籍でのサイキック戦争という主張の「多岐にわたる例」の1つである指摘している。この報告は「超空間核爆弾」などの精神工学兵器の主張と、ロシアの精神工学兵器がレジオネア病とアメリカ海軍の潜水艦沈没の原因であるとの信念を引用している。委員会は、軍事的意思決定者による報告や経緯、そしてそのような兵器の潜在的な用途が存在するにも関わらず、「科学技術文献には精神工学兵器の主張を裏付けるものは何もない」と述べている[39]。1990年代にはロシアで精神工学兵器が研究されていたとされる。1998年、軍事アナリストのティモシー・L・トーマス中佐は、アメリカ陸軍士官学校の季刊誌「パラメーター」で論文を発表し、新兵器の目的は人間の精神と身体を操作することであると述べている[40][41]。

遠隔操作が可能な技術や兵器

電磁波[42][43][44]
音波[45][46]
光音響効果[47]
レーザー[48]
非致死性兵器[49]
V2K - マイクロ波聴覚効果[50][51]
音響兵器[52]、携帯型音響兵器[53]
マイクロ波兵器[54][55]
アクティブ・ディナイアル・システム[56]

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